美創酵素（複合酵素）｜農業用酵素｜植物活力液（植物活性剤）｜土壌改良剤｜塩害対策｜悪臭除去（硫化水素対策、アンモニア対策、メチルメルカプタン
〒８３６−００５４
福岡県大牟田市天領町
３丁目１０-１０
ＴＥＬ 0944-57-5324
ＦＡＸ 0944-57-5066
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美創技研は、地球環境にもっとも優しい『酵素』という天然浄化エキスを活用する処理を皆様にお勧めすることで、私たち人間が生活しながら環境を浄化していける循環型の社会を目指しています。
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『美創酵素（濃縮複合酵素）』は、水処理・土壌汚染改良・臭気除去・等々地球環境に悪影響を及ぼす、さまざまなものの浄化に効果を発揮します。
又、植物の健全化に有効な天然植物活力液『大地の友』も取り扱っております。
露地栽培、ハウス栽培、水耕栽培、植物工場（養液）、家庭菜園などの植物の健全化に最適です。
お気軽にご相談して頂き、ぜひ一度お試しください。
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(英文名 : BISO GIKEN Co.,Ltd)
福岡県大牟田市天領町三丁目10-10
（長浜バイオ大学横）
龍谷大学
鹿児島大学水産学部
九州大学・大学院人間環境研究所
西日本グリーン研究所
熊本農業研究センター
沖縄県畜産試験場
長崎県果実研究所
長崎県農業試験場 他
私たち人間は、地球という大生命体の一部であり、水も木も足下の土でさえも、過去から現在そして未来へとつながる“ライフサイク”のかけがえのない一部分であると考えています。近年人類は、その底流に流れる理を忘れ、地球の持つ自浄能力の許容範囲をついに踏み外すまでに迫っています。
私たちは幸運にも『美創酵素（濃縮複合酵素）』という、人類共通の課題であり、存続への試金石ともいうべき環境問題への、明確な答えを得ることができました。それは、“ライフサイクル”の潤滑油にも例えられる酵素を、当社独自の技術で究極にまで濃縮・複合したものです。その可能性は無限であり、それゆえに大きな責任と使命を与えられたのだと受け止めています。
人は地球に生かされている。
美創技研はこの革新的技術で、崩れつつある偉大な“ライフサイクル”の再構築への一助になれればと考えています。それが社会に貢献する私たちの道であると確信し、地球の明日へたゆむことなく、新たな価値を創造していきます。
企業理念
未来に贈ろう美しい地球
『全社員の物心両面に於ける幸福と創造的技術を通じた社会貢献』
企業指針
・創造的な経営
美創技研は、流動的かつ複雑化する社会の中で、種々の変化や課題を新たな価値を生み出すチャンスと捉え、マクロ的視点に立った創造的な経営を行います。
また、技術と経験に立脚した事業活動の推進が、求むべき社会の創出の一翼を担いうるとの確信を持って、停滞なき経営に努めます。
・人材こそ宝
美創技研は、「人材」こそ企業価値の根幹をなすものと位置づけ、全社員の物心両面に於ける幸福を実現するとともに、磨き抜いた技術と人格を併せ持った、スペシャリスト集団の育成を通じて、広く社会に貢献できる人材の創出と企業力の向上を図ります。
・多様なニーズに的確にお応えする
美創技研は、多様化するお客様および社会のニーズに的確にお応えし、絶対的に幸福な社会の構築に貢献しえる価値ある商品・サービスの開発、提供に全力で取り組みます。
・社会に根ざした事業活動
美創技研は、事業活動のすべての場面において、法令、国際的ルールならびに社会倫理を遵守し、社会的良識に准じた行動をとります。
行動規範
１ お客様や株主、また社員一人一人の幸せが社会全体の幸福へとつながっていくとの思いで、
どこまでも「人」を大切にする。
２ 社会の繁栄と事業の繁栄を不二とするため、真に価値ある商品やサービスを創出し提供
する。
３ 眼前の問題解決に全身全霊を尽くし、磨きあげたその技術で世界をリードしていく。
４ 職務遂行にあたり、諸法規ならびに社内規定を遵守し、公明正大な事業活動を行う。
５ 企業情報を適切に管理した上で、必要な情報は株主や顧客をはじめ広く社会に開示し、透明
な事業活動を行う。
６ 反社会的勢力および団体とは毅然として対応し、安心・安全な社会の建設に挺身する。
７ 事業活動の展開において、環境関連法令の遵守はもちろん地球環境の保全に十分配慮し、
ひいては積極的改善に寄与する。
〔�機祐超�理念
美創技研は、地球の姿こそ人類の姿を映した鏡であり、美しい地球を美しいままに未来へとつないでいくことこそ現在に生きる我々の使命であると考え、自然環境の保全にとどまることなく積極的な改善に邁進し、持続可能な社会の実現に貢献する。
〔�供祐超�行動指針
１）事業活動の推進において、その環境に与える影響を大局的に見極め、地球環境の保全・
改善に努める。
２）省エネルギー省資源ならびに廃棄物の削減・リサイクルを積極的に推し進める。
３）技術、ノウハウの導入を通じて環境の改善、持続可能な社会の形成に寄与する。
４）国内外の環境関連法令および諸規則、協定などを遵守する。
５）環境方針の周知徹底のため、全社員に対して教育、啓発活動を行い意識の向上を図る。
